【丸亀製麺は世界トップ１０入り】第２２１話のテーマは『世界ランクを狙う戦略』です。
（ブログ＝月水金の平日投稿です）
釜揚げうどんの味は友情の想い出
「うどん」と「そば」のどちらが好きかと聞かれるといまのところ「そば」……とりわけ「信州そば」に軍配が上がりますが古い友人に誘われて彼の故郷である渥美半島で食べた釜揚げうどんの味は忘れられません。
きっと食の味というものはその時の気分によって変わるような気がします。
大好きな海で友人のヨットに乗せてもらって思う存分楽しんだ想い出が重なっている味だろうと思います。
同様に「そば」の味は「信州そば」を食べた時に友人たちとの楽しい想い出がきっと重なっているのでしょう。
＜丸亀製麺＞のビジネスモデル
その「釜揚げ讃岐うどん」で全国展開をしている＜丸亀製麺＞。
日本国内では「MARUGAME SEIMEN」という名称で呼んでいますが海外では「MARUKAME UDON」という店舗名に変えています。
それ以外にイオンモール名古屋茶屋の店舗は「MARUGAME UDON」としています。
＜丸亀製麺＞の運営母体は＜トリドールホールディングス＞で１９８５年に焼鳥居酒屋「トリドール三番館」を出店したのが創業で１９９０年に有限会社の＜トリドールコーポレーション＞を設立。
２０００年に兵庫県加古川市に第１号店の「丸亀製麺加古川店」をオープン。
２００９年には＜はなまるうどん＞の店舗数を超えてセルフうどん市場の店舗数１位になっています。
さらに２０１１年に「丸亀製麺 沖縄美里店」を開店。
この沖縄県での出店により全国４７都道府県への出店を達成。
２０１６年１１月に＜月桂冠＞＜チョーヤ梅酒＞などと組み英国ロンドンに高級居酒屋を出店。
和食や日本酒への関心が海外でも高まっているため海外の富裕層を開拓して居酒屋「酒蔵」の多店舗展開を狙います。
同じく１１月にイタリアの現地子会社の＜トリドール・イタリア＞設立してミラノ市内にラーメン店の「ボッテガ・デル・ラーメン」日本食レストランの「トーキョー・テーブル」を順次開店。
２０２０年までにラーメン店１０店とすし店５店を出店する計画です。
すでに２０１５年にはオランダの外食チェーンである＜ウォク・トゥ・ウオーク・フランチャイズ＞を買収してアジア風ヌードル店の展開を進めてきましたが欧州での店舗拡大を一層早めていく狙いのようです。
２０１６年１２月には英国ロンドンの有名ラーメン店である「昇龍」の運営会社に出資して持ち分法適用会社にしています。
２０２３年までに英国で１０倍以上の出店になる１００店舗体制を目指しています。
昨年の２０１７年５月には香港の中華麺店チェーンの運営会社＜ジョインテッド・ハート・ケイタリング・ホールディングス＞を買収すると発表しています。
また２０１７年７月にはアメリカの外食ファンドである＜ハーゲット・ハンター・キャピタル・パートナーズ＞に出資。
アメリカ中南部で展開する外食の未公開企業に投資しています。
アメリカでの出店数が少なかったため投資ファンドを通して拡大を狙います。
昨年８月にはフィリピンにうどん店「丸亀製麺」の１号店を開設しています。
＜Ｂ．Ｖ．キュイジーヌ＞がフランチャイズチェーン方式で２０２０年までに１０店舗を出店計画。
昨年９月にはアメリカのロサンゼルスに「丸亀製麺ソーテル店」を出店。
今年春までにアメリカの西海岸で３店舗出店。
２０２５年までに３００店舗を出店する計画です。
昨年１０月にはミャンマーの外食最大手の＜ＹＫＫＯ（ヤンゴン）＞と合弁会社を設立しました。
２０１６年に買収したマレーシアで人気の麺ブランド「ボートヌードル」を展開します。
国内では昨年７月にハワイで大人気のフリフリチキン専門店＜レイズ・キアベ・ブロイルドチキン＞とフランチャイズ契約を締結して神奈川県の鎌倉に「レイズ・オリジナル・ブロイルドチキン」を開店しました。
同じく７月に立ち飲み居酒屋を展開する＜アクティブソース＞を買収。
現在は首都圏で「晩杯屋」を約３０店舗展開していますがこの「晩杯屋」を全国展開して５００店舗にする計画です。
このように積極的な海外展開と国内での新業態の展開を急いでる理由は『２０２５年度に世界６０００店売上高５０００億円を達成し外食企業世界ランキングで世界のトップ10入りを目指す』というグローバル戦略を２０１５年に掲げているからです。
そのため国内や海外への出店を加速し＜丸亀製麺＞以外の新業態の店舗を提携や買収をすることで成長投資を積極化しているのです。
＜丸亀製麺＞を主力とする＜トリドールホールディングス＞は世界のトップ１０入りというビジネスモデルを構築していきます。
（次回ブログ＝１９日金曜に投稿します）
このことから何を学べるでしょうか？
世界ランクを狙う企業は……「郷に入れば郷に従え」でその国や地域に合った商品やサービスを提供する必要がある。
そのため国内に通用する主力業態だけではなく海外に通用する新業態を増やす必要がある。
